ニトリグループのサステナビリティ

サステナビリティ方針

ロマン実現に向けた歩みとともに、
世の中の課題を解決し、より良い未来を目指します。

ニトリグループではこれまで「住まいの豊かさを世界の人々に提供する。」ことを共通の企業理念とし、お客様へ「お、ねだん以上。」の商品・サービスを提供すべく企業努力を続けてきました。その過程で生まれたのが、ニトリグループ独自のビジネスモデル“製造物流IT小売業”です。 このビジネスモデルにより、企画から製造、物流、販売に至るまでのあらゆる段階で、これまでのやり方を否定し、改善・改革を繰り返すことで、大幅なコスト削減、適正品質の維持、お客様視点での商品・サービス開発などを実現。これまでにない安さ・品質(機能)・コーディネーションを兼ね備えた「お、ねだん以上。」の価値を提供することで、お客様の豊かな暮らしへの貢献を追い求めています。 さらには、全てを自社でプロデュースするニトリグループだからこそ有する、サプライチェーン全体での統率力、情報収集力、ノウハウを活用することで、常に全体最適から考えた“あらゆる業務の効率化”、“正しいビジネスの追求”が可能です。それらはESG課題への対応や、SDGsに代表される環境・社会課題解決にも貢献できる“新しい価値”の創出に繋がっています。 これからも終わることのないロマン実現に向けた歩みの中で、お客様の「不平・不満・不便」の解決を最優先に考え、行動するとともに、外部環境や時代の変化に目を向け、自ら変化・挑戦し続けることで、企業として持続的に成長しながら、環境・社会価値の創出を拡大し、より良い未来を目指す。ニトリグループらしいサステナビリティ経営を実現します。

住まいの豊かさを世界の人々に提供するイメージ図1

サステナビリティ経営推進体制

ニトリグループのサステナビリティ、ESG/SDGsへの取り組みを今後より一層強化するため、「SDGs推進室」を新設いたしました。
世界的にESG/SDGsへの取組みが加速する中、ニトリグループにおいても、グローバル展開を加速させ、持続的な成長を続けるためには、外部環境に目を向け、柔軟に対応していくことが必要不可欠であると考えています。
取締役会を頂点としたマネジメント体制の下、SDGs推進室を起点に、これまでの取組み情報の集約・整理と、適正な情報開示、企業として求められる環境・社会課題解決への取組みの拡大を推進してまいります。当社の事業活動を通じたESG/SDGsへの取組みを体系的にコントロールし、より多くの共有価値を創造することで、サステナビリティ経営を追求し続けます。
また、グループ全体で本取組みの重要性を認識し、情報共有・活動促進のきっかけをつくる場として、2019年度より“サステナビリティ経営推進委員会”を立ち上げ、全社横断での定期的なミーティングを開催しています。

サステナビリティ経営推進体制のイメージ図
サステナビリティ経営推進委員会の様子

サステナビリティフレームワーク

サステナビリティアプローチ −ロマンとビジョン達成に向けた戦略−

ニトリグループは、ロマンとビジョン実現のための企業戦略の骨子として、サステナビリティ経営を推進していきます。
“製造物流IT小売業”の活用により、サプライチェーン全体において期待される社会課題解決に取り組み、ステークホルダーとの“共有価値”を創造し、中長期的視野での成長戦略に進化させていくことでロマンとビジョンの実現につなげていきます。
また、不確実性が高まる経営環境のなかで持続的成長を実現するためには、ESG課題への対応による“中長期的な成長を支える経営基盤強化”も重要です。
気候変動をはじめとする環境・社会課題に対し、“リスクと機会”の観点から、国内のみならずグローバルでのESG課題への対応を進め、ビジネスモデルのレジリエンス強化と企業としての社会的責任を果たしていきます。

サステナビリティフレームワークのイメージ図

サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)

ニトリグループは、サステナビリティの取り組みをより一層経営戦略と結びつけ、ロマンとビジョンを実現していくため、「ステークホルダーにとっての重要度」と「当社にとっての重要度」の2側面から環境・社会課題を検証し、サステナビリティ重要課題として特定しました。

重要課題の特定プロセスのイメージ図
サステナビリティ重要課題のイメージ図

SDGsへの取組み

ニトリグループはロマンとビジョンの実現に向けて、お客様起点のビジネスモデルで展開する事業活動を中心に、さまざまなステークホルダーとの価値共創を含めたあらゆる企業活動を通じてSDGsの達成に貢献していきます。
SDGsの17の目標の内、13の目標(3・4・5・7・8・9・10・11・12・13・15・16・17)については特に関連性・親和性が高いと判断し、貢献に向けた取り組みを推進していきます。